クラウドセールスと他社サービスとの違いと利用者の口コミまとめ

株式会社アイドマホールディングスが提供する次世代型営業スタイル「クラウドセールス(Crowd Sales)」をご存知ですか?
クラウドソーシングを活用して営業活動を委託できるサービスですが、他社サービスと比較してどのような違いがあるのか、調べてみました。

クラウドセールスのサービスは他社と違い、長期的な視点

クラウドセールスの大きな特徴は、クラウドセールス側が試行錯誤して得たノウハウを丸ごと納品してもらえる点です。通常の営業代行・営業支援のサービスでは、委託をやめてしまうとそれで終わりですが、クラウドセールスは委託している間に溜めたノウハウを、後々自社で使うことができます。

他社サービスでよくある悩み

よくある営業代行や営業支援のサービスを利用している会社は、どのような悩みを抱えているのでしょうか。その悩みに対して、クラウドセールスはどのようなサービスを提供しているのでしょうか。詳しく見てみましょう。

成果報酬型営業代行が全然活動をしてくれない

成果報酬型の営業代行サービスは、アポイントが取れなければ料金が発生しません。つまり、営業代行を行う会社としては、同じ金額であればアポイントの取りやすい会社の仕事だけをしている方が効率良く稼げるのです。
そのため、アポイントの難度が高い会社ほど、営業活動をしてもらえないという事態に陥りがちです。
クラウドセールスは月間で対応可能なアポイント件数を事前にヒアリングし、その件数になるまでアポイントの取得を行います。もしアポイントの難度が高く、思うようにアポイントの取得ができない場合は、アプローチ先やアプローチの切り口・営業チャネル等の見直しを行ってくれます。

アポイントの質が悪く、成約につながらない

多くの会社では、質のいいアポイントも悪いアポイントも等しく1件のアポイントとしてカウントしているため、需要に関わらずアポイントを取ってしまうことも少なくありません。せっかく商談に行っても15分ほどで話が終わってしまい、受注に至らないというケースも多くあります。
クラウドセールスでは、商談後にクラウドワーカーが商談状況をヒアリングし、受注に至らなかった原因を究明します。電話営業のときのトークに原因があれば、トークスクリプトの改善やアプローチ方法の変更を行います。もしも原因が営業資料にあるのなら、クラウドワーカーが営業資料の作成も行います。営業心理学・「購買7原則Ⓡ」等を基にした受注支援カリキュラムの提供も行っています。

アポ代行のアプローチ改善が行われているか不明

アポイント数が少なかったり、アポイントの質が悪かったりして改善を依頼しても、実際に使っているトークスクリプトを開示してもらえなかったり、コールスタッフにどういう指導をしているのかを共有してもらえなかったりすることもあります。場合によってはトーク内容の変更等が徹底されないこともあるでしょう。
クラウドセールスでは、使用したトークスクリプトやアプローチリストはすべて開示されるほか、今誰がどのリストにアプローチしているのかをリアルタイムで共有できるシステムが整っています。報告書を待たずに新しい施策の効果が見られるので、安心して任せることができます。

クラウドセールス利用者の口コミは良い?

クラウドセールスを利用した企業では、導入後にどのような効果があったのでしょうか。具体的に見てみましょう。

A社は既存顧客との取引が中心で新規の営業がまったくと言っていいほどできていなかったため、クラウドセールスを導入しました。導入した当初、アポイントは取れるものの受注には至らない期間が5カ月続きましたが、お客様へのヒアリングの結果、営業資料に製品仕様が記載されていないことが原因だとわかりました。営業資料に製品仕様を必ず入れるように作り直してからは3カ月で6社の受注を達成できました。それからは毎月ミーティングを行い、その都度営業資料を改善し続けているそうです。

B社は新サービスを始めるのに伴い、テストマーケティングとしてクラウドセールスを利用しました。導入直後はアポイントを取得しても受注に至らず、受注率を上げるために訪問先企業の精査を行うことにしました。アプローチ先の企業を絞り込む際の条件を追加し、ある程度ニーズのありそうな企業のみアポイントを取るようにしたところ、
5件の訪問で1件の受注を上げることができました。営業マンの生産性としては、実に2倍以上になる効果があったそうです。

どちらの企業もただの営業電話に留まらない具体的な提案を受け、受注率をアップさせることに成功しています。

まとめ

「クラウドセールス」はただ営業電話をするだけでなく、受注までを見据えたサポートを行ってくれます。
どのお客様に誰が、いつ、どの営業チャネルでアクセスしたのかまで共有されるため、営業マンが商談に行った時の認識の齟齬も出にくい仕組みとなっています。
その他の企業の導入事例にご興味があれば、ぜひ公式サイトを見てみてください。